ビジョンとは何か？経営理念・ビジョンの重要性

そもそも「経営理念」「ビジョン」とは？

経営理念やビジョンの重要性を説く前に、基本的な意味を確認します。

まず「経営理念」は、企業を運営していく中で従業員が共通して認識しておきたい最も基本となる活動方針を指します。そのため、従業員に周知し、浸透させる必要があります。

しかし「自社の経営理念を覚えていない」「入社式でなんとなく聞いた程度」「仕事上で意識したことはない」という認識の従業員が多数という企業が多いのが現状です。

企業において経営理念が浸透していない場合、「あるべき姿」がわからず、企業が果たす目的や存在意義が見出だせず正しい経営判断ができにくくなります。経営理念は作成するだけでなく、その理念を浸透させ、理念をもとに事業や日々の業務を実行していくことが重要です。

次に「ビジョン」は「自らが心から達成したいと願う未来」を指します。さらに辞書では「Vision」の定義は「未来像」とされています。そのため、ビジョンはただぼんやりと理想を述べるのではなく、実現したい未来像を明確に示す必要があります。

具体的に述べるなら、ビジョンは「一枚の絵」のような状態を目指しましょう。ビジョンが一枚の絵画や映画のワンシーンを切り取ったかのように明確であれば、従業員に浸透させることが容易になります。逆に、抽象的な言葉だけで構成すると何を実行していくのかイメージがしにくく、「結局この会社は将来どうなりたいんだろう」とビジョンとしての機能を果たせません。

「経営理念」「ビジョン」はいずれも企業内での価値観や基準の統一には欠かせない要素です。また、企業にとってだけではなく、社会にとっても価値のあるビジョンを描くことで、その企業の活動が多くの人々にとってかけがえのないものとなる可能性もあります。

ビジョンが重要となる3つの理由

発展を目指す企業にとってビジョンが重要な理由は3つあります。

従業員の日々の共通の指針となる

「一枚の絵」のようなわかりやすいビジョンの作成は、全従業員に共通の指針を示すことができます。そのため、皆が同じ方向を目指して歩みを進めながら、各々の役割を果たすことができます。「目標は同じ中で、自分にできることをする」ことで、無駄を省きつつ質の高い仕事が行えます。

必要なカルチャーを生み出し、組織を変容させる

ビジョンは現時点から目指すゴールに向けて策定されます。時代の変化によっては、これまで必要とされていたものが不要になる可能性もあるでしょう。時代にあわせたビジョンを作成することで、不要な慣習をなくし、必要な新しいカルチャーを生み出す効果が期待できます。また、そうしたことによる、時代変化に合わせた組織へと企業全体を変容させていく効果が期待できます。

多くの顧客の信頼を獲得できる

自社で「こうなりたい」という明確なビジョンがある場合、顧客に対しても効果を発揮します。例えば、飲食業で「美味しく挑戦！食料自給率アップ～旬の地元食材で大満足レストラン～」とビジョンを掲げたとします。このビジョンだけで顧客にとっては美味しくかつリースナブルに利用できそうなレストランであること。さらに自分たちが食事をすることで地元にも食料自給率に貢献できることが理解できます。この企業の日々の活動も明確で、お客様に二重の満足を約束していることを宣言しています。つまり、ビジョンを掲げ実行することで、多くのお客様の信頼を獲得できるのです。

このように、企業のビジョン作成は、企業内の指針統一だけでなく、たくさんの人々に共感されるものであることが大切です。多くの人に「私にとっても、そうだ！」と思わせるビジョンの作成は、企業の発展に直結します。

企業の経営理念やビジョン作成は、企業内の指針統一だけでなく社会のたくさんの人々に共感されるものであることが大切です。多くの人に「私にとっても、そうだ！」と思わせるビジョンの作成は企業の発展に直結します。自分が思い描く未来を共有できるよう言語化することで、同じ目標に向かって歩みを進めるエンジンとしてビジョンは大きな役割を果たします。

従って、内容は曖昧な表現を避け、明解かつ熱量のあるものにする必要があります。現実の困難さを把握しながらも、「こうありたい」と強い意志をもってビジョンを掲げることにより、従業員のモチベーション向上はもちろん、顧客からの支持も集めることができます。

しかし「多くの人に支持されるビジョン」は簡単に作成できるものではありません。そのため、ビジョン作成にあたっては、専門家による客観的視点を入れ、社内外において共感性が高く、支持されるものを作成することをおすすめします。

これまで100社以上のブランド戦略に携わってきた、株式会社ディープビジョン研究所では企業の経営理念、ビジョン作成のコンサルティングが可能です。自社の方向性を明確にし、企業の士気を高めたいという方は、ぜひ一度ご相談ください。